脱炭素実現に向けて！躍進するスタートアップ企業を紹介
「温室効果ガスを2050年までに排出量をゼロに!」「火力発電所の利用をヨーロッパは段階的に廃止、原子力などクリーンなエネルギーで補う」
昔は聞かれませんでしたが、パリ条約締結以降よく話題になるようになりました。二酸化炭素排出量の削減など、エネルギーの消費方法を検討する国が増えていく一方、市民の間ではあまり理解されていないのも現状。
そのため当記事では、脱炭素と脱炭素を実現するためのスタートアップを紹介します。記事の流れは以下のとおりです。
脱炭素の概要
脱炭素が注目される理由
国内でのスタートアップ
海外でのスタートアップ
今後、ますます環境に関しての話題が増えると考えられています。そのため当記事はすべての方に読んでほしいです。ぜひ最後まで読んで下さい。
脱炭素とは
「脱炭素を目指そう!」
「二酸化炭素排出量をゼロに!」
こういう話を聞くと思います。脱炭素とは、地球温暖化の最大の原因である温室効果ガス、二酸化炭素の排出量をゼロにする動きです。
つまり将来的にはガスの利用や電気を作る時に発生するガス、自動車から出る排気ガスをゼロにしようという意味です。
脱炭素概要
日本だけでなく、海外でも地球温暖化に対しての取り組みが年々活発化しています。
例えばドイツでは天然ガスの利用量を増やして、火力発電所稼働を少しずつ減らしています。フランスでは、新たな原子力発電所の建設を進めて、クリーンなエネルギーの使用率を上げている最中です。
アメリカでも食品ロスを減らし、焼却から出る排出量を減らす取り組みを表明しました。
脱炭素社会実現
2020年の10月に当時の菅総理大臣が、
「2050年までに温室効果ガスの排出を全体でゼロに、つまり2050年にはカーボンニュートラル、脱炭素社会の実現を目指す」
と発言されました。
この発言は、今までの産業構造や経済のあり方を、大きく変える流れとなりました。理由としては、日本の産業構造は製造業が盛んなため、エネルギーの使用が他国に比べて多いからです。
日本の会社で一番の時価総額が付く、トヨタ自動車は多くのエネルギー消費や温室効果ガスの排出をします。カーボンニュートラルの動きは、トヨタ自動車などの製造業の会社にとっては大きな痛手になるため、経済にも大きな影響を与えるでしょう。
他にも日本は資源が取れないため、エネルギーを輸入に大きく頼っています。地熱発電や水力発電では十分なエネルギーを作れず、クリーンなエネルギーである天然ガスも採取できません。
以上から日本は、産業構造でも経済でも大きな変革が必要とされています。
脱炭素が注目される背景
脱炭素が注目されてきていますが、理由がわからない人も少なくはありません。脱炭素を目指せばどんなメリットがあるのか、もしくはどんな問題に地球全体は直面しているのか理解していないかもしれないでしょう。
脱炭素が注目される理由は以下の通りです。
温室効果ガス排出量を削減
将来の気候変動対策
石油など化石燃料の枯渇
温室効果ガス排出量を削減
脱炭素が進めば、温室効果ガスの排出量を減らせます。温室効果ガスによって、世界中の気温が急上昇しています。
気温が上昇すれば、水位の上昇が起き国土の標高が全体的に低い国々、ツバルやオランダなどは領土を失ってしまうでしょう。国土が狭まれば住める面積が減り、人口が急上昇しているので、人口密度がさらに高くなってしまう問題が起きるかもしれません。
脱炭素の動きは世界の人々だけでなく、国自体に悪影響を及ぼします。
将来の気候変動対策
産業革命以降、石炭や石油の有用性が発見され、大量に消費されるようになりました。その結果人々は、二酸化炭素を短期間で大量に排出しました。
その弊害として地球の気候が大幅に変化しています。理由としては二酸化炭素が、熱を地球外に出せなくするように蓋をしているからです。
二酸化炭素には、地表の熱が宇宙に逃げるのを妨げる温室効果があります。熱が大気中に留まるので、気温が上昇します。
その結果、干ばつやゲリラ豪雨、巨大な台風など異常気象が引き起こされました。食料不足や物価の高騰、感染症地域の拡大など今まで体験したことのない問題に直面するかもしれません。
脱炭素によって、気候変動の問題に歯止めをかけられると期待されています。
石油など化石燃料の枯渇
脱炭素の3つ目の理由は、化石燃料の枯渇を防ぐためです。
石油や石炭は過去に大量に消費されてしまい、将来に寿命が来ると考えられています。現状では代替化石燃料はなく、自然エネルギーの研究が進められています。
万が一、資源が枯渇すれば世界中で問題が起きてしまうでしょう。
資源の枯渇を防ぐために、脱炭素が進められています。
国内再生可能エネルギー関連スタートアップ企業
日本では再生可能エネルギーのスタートアップが少しずつ誕生してきています。以下がその一例です。
自然電力グループ
株式会社チャレナジー
ヒラソル・エナジー株式会社
自然電力グループ
自然電力グループは、風力発電など自然エネルギーを活用したまちづくり事業や電力販売を行っています。
2021年にバイオマス発電所を稼働、新しい電力プランを提供するなど事業の拡大。2022年にはブラジルで太陽光発電所の操業を開始、海外展開にも活発に動いています。
株式会社チャレナジー
株式会社チャレナジーは2011年の大震災をきっかけに発明した、垂直型マグナス式風力発電機を実用化させるために創業したスタートアップです。
2019年には量産販売を開始、2021年には都市部でも設置が可能な発電機の開発を開始しました。
ヒラソル・エナジー株式会社
ヒラソル・エナジー株式会社は東大発のスタートアップです。
ioT技術とAIを組み合わせて、太陽光発電所の発電性能を向上させるサービスを提供開始。
システムの導入で発電性能とメンテナンスコストの削減が期待されています。
海外脱炭素関連スタートアップ企業
海外では日本よりも多くの脱炭素企業が誕生しています。その中から一部を紹介します。
リビアン
インディゴ
ベータテクノロジーズ
リビアン
2009年に設立した電気自動車メーカーです。全米初のEVピックアップトラックを販売し、2021年の11月に上場を果たしました。Amazonが出資しており、今後急拡大が期待されている企業の一つです。
インディゴ
Indigoは農業系ユニコーン企業です。農地への炭素を留めるシステムの開発を行い、農地から発生する二酸化炭素の排出を防ぎます。
農地は二酸化炭素の排出源とされていますが、環境保全型農業によって炭素の貯留料を増やせます。今まではコストがかかっていましたが、システムの導入によって農家から買い取り企業に販売する仕組みが可能に。
システムの導入で、農家の負担を減らす支援を行っています。
ベータテクノロジーズ
ベータテクノロジーズは2014年にアメリカで設立された、電動航空機メーカーです。ドローンしか対応していなかった分野に、革命を起こしており医療や半導体関連から注目を浴びています。
まとめ
スタートアップの躍進によって、今後は脱炭素が加速すると考えられています。今後もエネルギー関連のスタートアップは増えると予想されており、今後に期待をしましょう。
脱炭素が進めば、
温室効果ガスの排出削減
気候変動対策
化石燃料枯渇への対応
のメリットがあります。
脱炭素は今後、人類最大の課題として立ちはだかるかもしれませんが、技術開発や研究開発が進めば解決の糸口が見えてくるかもしれません。
この記事の執筆・監修者
Aidiot編集部「BtoB領域の脳と心臓になる」をビジョンに、データを活用したアルゴリズムやソフトウェアの提供を行う株式会社アイディオットの編集部。AI・データを扱うエンジニアや日本を代表する大手企業担当者をカウンターパートにするビジネスサイドのスタッフが記事を執筆・監修。近年、活用が進んでいるAIやDX、カーボンニュートラルなどのトピックを分かりやすく解説します。
