新規事業におけるニーズ調査は、ターゲット顧客のニーズをできる限り正確に把握するために実施します。プロダクトを販売する以上は、顧客から必要とされなければ価値がありません。顧客から必要とされるプロダクトを販売するために、新規事業においてニーズ調査は不可欠です。
ニーズ調査にはコストがかかりますが、企業がプロダクトを展開するのにとても役立つ情報を得られます。たとえば競合プロダクトのニーズ調査を実施することで、すでに表出しているニーズの正確な把握が可能です。なぜ選ばれているのか、どこを改善すればよりヒットするのかなど、新規事業の開発戦略を練る際の貴重な情報を収集可能です。
また、もちろん自社の顧客にニーズ調査を実施することでも、同様の効果を期待できます。場合によってはマーケット戦略の洗い直しや、プロダクトの改善や改良に役立てることにもつながります。
顧客は自社のプロダクトに対して客観的な視点を持っているため、ニーズ調査の実施によって不満点が浮き彫りになります。また、受け入れられている層や高評価されている点も把握できるので、新規事業のプロダクトを飛躍させるためのヒントを得ることにも期待できます。
開発側が「最高のプロダクトだ」と信じて疑わなくても、顧客にとってもそうであるとは限りません。そのため新規事業を進める前にニーズ調査を実施するのは成功を目指すうえで欠かせない、とても重要な準備だといえるでしょう。
手札を増やそう！新規事業のニーズ調査方法の代表3種はコレだ！
早速、新規事業のニーズ調査にとりかかろう！となった際にまずどの調査方法を用いて調査するかを考える必要があります。ニーズ調査方法は何種類かありますが、この記事では各企業で以前からよく用いられている代表的な3種類の調査方法を紹介します。
アンケート調査
アンケート調査は、ニーズ調査と聞いて真っ先にイメージされることが多い非常にメジャーな調査方法の1つです。
顧客がプロダクトを購入した場合、アンケートへの協力を求めるケースは枚挙に暇がありません。アンケートによっては抽選によるプレゼントまでつけていることもありますが、これは企業側が実施しているニーズ調査の一環だと考えるのが妥当です。わざわざプレゼントまでつけて顧客にアンケートへの協力を求めるのは、顧客のニーズをどうしても把握したいからです。
アンケート調査の良さは、ネットを利用すれば簡単に実施できる点です。ネットが社会に普及する前は、定型の用紙に記載された質問に手書きで回答してもらい、郵送や回収ボックスなどを使って回収しなければいけませんでした。顧客も企業側も手間がかかるため、気軽に実施できたとはいえません。
ですが、今は老若男女を問わずネットが広く普及しています。ネットなら質問に回答するのが楽ですし、回答後に送信ボタンを押せばアンケート結果を企業に伝えられます。以前は「アンケートに回答するのは面倒だからやめておこう」と思っていた顧客も、今は「ネットなら簡単に回答できるからやってみようかな」と、アンケートに対する考え方が大きく変化しました。
ただ、ニーズ調査の方法として完璧に思えるアンケート調査も、実は欠点があります。アンケート調査は割合などの数値を出すのに適した定量調査の1つですが、この方法はアンケート回答の具体性を知るには不向きです。
新規事業を立ち上げるにあたり、顧客が心の奥底でどう思っているのかは非常に重要です。アンケート調査は双方にとって取り入れやすいニーズ調査の手法ではありますが、アンケート調査のような定量調査だけでは、顧客の本音はわかりません。ニーズ調査を定量調査だけに頼らず他の調査方法も実施し、顧客の意向をしっかりと探る必要があります。
モニター調査
モニター調査は、アンケート調査だけは把握しきれない、顧客の本音を知るのに有効的な調査方法です。なぜならモニター調査は、アンケート回答の具体性に重きを置いた調査方法だからです。
新規事業でターゲットとなる顧客やモニターを自社の一室に招き、開発中のプロダクトを実際に体験してもらいます。体験していったいどう感じたのか、率直な感想をヒアリングします。
ネットだけで完結するアンケート調査と比較してコストと手間がかかりますが、顧客の本音を知れるという非常に大きなメリットがあります。アンケート調査と併せて実施することで、顧客の考え方をしっかりと把握できます。新規事業を立ち上げるならぜひとも実施したいニーズ調査の1つです。
自社利用
もしも自社内のスタッフにニーズ調査のターゲットとなる層がいる場合は、顧客の観点でプロダクトを体験してもらうのも立派な調査方法です。一般的な顧客が体験するのと比べ、企業側の視点からもプロダクトをチェックできるのが自社利用の魅力です。
反対に、企業の視点で見てしまうため生の顧客の声というわけにもいかなくなります。欠点というほどではありませんが、自社利用のみでニーズ調査を完結することは少し危うさがあるかもしれません。
灯台もと暗しですし、ひとまず自社内のスタッフにターゲットとなる層がいないか確認してみましょう。
目的を明確にして臨もう！新規事業のニーズ調査で抑えておく重大ポイントを解説！
せっかく予算をとった新たな利益のためのニーズ調査が失敗して損を出してしまうのは最悪な事態といえます。ニーズ調査で失敗しないためには、抑えておきたいことがいくつかあります。調査結果が役に立たなかったり、予算以上のコストをかけてしまうのは回避しないといけません。抑えておきたい4つのポイントを紹介します。
ターゲット顧客の明確化
ターゲット顧客を明確化せず不特定多数を対象にしたニーズ調査は、結果が曖昧になりがちなのでおすすめできません。結果が曖昧では、新規事業の検討において役に立たないです。
いったいどんな顧客について知りたいのか、ターゲット顧客を明確化する必要があります。ターゲット顧客が明確なら、アンケート結果も明確になりやすいです。明確なアンケート結果は、新規事業の概算について検討したり、将来性を見通す際の重要な参考データになります。また、ペルソナを確立する場合にも役立ちますので、まずはターゲット顧客を明確化しましょう。
事業軸の決定
新規事業でメインとなる事業軸を決定しておくことは、ニーズ調査の品質向上につながります。事業軸が決定していると各調査で核心をついた質問ができますし、回答の信憑性も高まります。
もしも事業軸を1つだけに決定できない場合は、各事業軸のプライオリティをつけましょう。あらかじめプライオリティをつけておけば、たとえ予想外のアクシデントが発生しても、プライオリティを基準に立て直して調査を継続できます。
フェーズを明確にする
ニーズ調査のフェーズを明確にしなかった場合、行き当たりばったりの調査になってしまう恐れがあります。ニーズ調査の最終目標は何なのかを決め、目標に到達するまでのフェーズを明確にしましょう。
最終目標を決めていれば、あとは逆算して各フェーズで何をすれば良いのかを決められます。ニーズ調査を実施することそのものが最終目標ではありません。フェーズを明確にし、計画的に実施することが成功のコツです。
インサイトの発見
新規事業のニーズ調査は、インサイトを発見できるかどうかが成否の分かれ目といっても過言ではありません。ニーズ調査によって顧客自身も気付いていないインサイトを発見できれば、宝の山を発見したのも同然です。
また、インサイトを発見することで、どの顧客にどんなプロダクトをどう届ければ良いのかがわかります。それらの情報を整理すれば、予算の想定やリソースの割り振り、プロジェクトを実行するためのプライオリティなどがスムーズに決められます。
新規事業の土台となるので、ニーズ調査をする際はインサイトの発見を目指しましょう。
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まとめ
新規事業におけるニーズ調査の重要性と、代表的な調査方法を併せて紹介しました。新規事業を立ち上げる上で、ニーズ調査は必要不可欠です。なぜならニーズ調査をしなければ、顧客の実態や本音が把握できないからです。アンケート調査・モニター調査・自社利用のニーズ調査を積極的に実施してみて下さい。
また、ターゲット顧客の明確化やインサイトの発見など、抑えておきたいことも紹介しました。これらの点をしっかりと意識し、ニーズ調査を成功させましょう。
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この記事の執筆・監修者
Aidiot編集部「BtoB領域の脳と心臓になる」をビジョンに、データを活用したアルゴリズムやソフトウェアの提供を行う株式会社アイディオットの編集部。AI・データを扱うエンジニアや日本を代表する大手企業担当者をカウンターパートにするビジネスサイドのスタッフが記事を執筆・監修。近年、活用が進んでいるAIやDX、カーボンニュートラルなどのトピックを分かりやすく解説します。
