カーボンニュートラルとクラウド
カーボンニュートラルとクラウドは、密接な関係にあります。カーボンニュートラルの実現には、クラウドが欠かせないといっても過言ではありません。そこで、各業界の課題・活用のメリット・再エネの利用についてそれぞれ紹介します。
各業界の課題
今は各業界の企業がDXを積極的に推進していますが、その影響でIT機器の利用は右肩上がりに増加しています。必然的にデータセンターの消費電力も増加しているので、温室効果ガスの排出量を抑制するためには省エネルギー化を実施しなければいけません。国内の再エネ電力の比率はまだ低いため、電力を消費するとその分環境負荷がかかります。各業界はDXを推進するとともに、省エネルギー化にも本格的に取り組む必要があります。
クラウドサービスを活用するメリット
企業がクラウドサービスを積極的に活用することは、カーボンニュートラルに関係したメリットがあります。クラウドサービスの多くのデータセンターは、無駄がない効率的な冷却システムを利用しています。普通の建物でサーバーを管理するのと比べて電力を消費しません。
しかも、クラウドサービスはサーバーを仮想化して集約させています。物理サーバーをそのまま利用しているわけではないため、いくつものサーバーを効率的に運用できるのが特徴です。つまり、従来システムからクラウドサービスに移行するだけで、温室効果ガスの排出量を抑制できます。
クラウドで再エネを利用
クラウドサービスのデータセンターで使用する電力が再エネ以外だと環境負荷がかかるため、再エネを利用する試みが始まっています。たとえば富士通の川崎工場は、2021年4月から電力をすべて再エネに切り替えました。しかも同年9月には汐留にある本社事務所も再エネに切り替えるなど、関連施設で使用するすべての電力を再エネに切り替える方針を打ち出しました。
クラウドサービスと再エネを組み合わせたシステムは、カーボンニュートラル実現のために欠かせません。カーボンニュートラルは社会全体で取り組むべき課題なので、今後も拡大していく見込みです。
カーボンニュートラル実現に向けたクラウドサービスを紹介
2050年までにカーボンニュートラルを実現するために、さまざまなクラウドサービスが開発されています。画期的なクラウドサービスを3つ取り上げて紹介するので、導入の際の参考にしてみてください。
Microsoft Cloud for Sustainability
Microsoft Cloud for Sustainabilityは、Microsoftが提供するクラウド型のCO2管理システムです。データ接続を自動化してCO2排出量を正確に記録し、環境への影響や持続可能性の進捗状況を可視化してレポートします。CO2排出量への意識を高め、削減への効率的な取り組みを促進するのが目的です。
排出量の計算はシンプルでわかりやすいですし、どのような傾向なのかも可視化されます。さらに、レポート作成も簡略化されているため、作成にほとんど手間がかかりません。公式サイトではプレビューが可能なので、誰でも気軽に利用できます。カーボンニュートラルに役立つクラウドサービスです。
アスゼロ
アスゼロはカーボンニュートラルに関する面倒な業務の負担軽減が可能なクラウドサービスです。最大で従来の7割減まで負担を軽減させられるため、数多くの利用者から推奨したいクラウドサービスに選ばれています。アスゼロはサステナビリティの推進をサポートする画期的なサービスで、これまで培ってきたノウハウがフルに活かされています。
CO2排出量はスキャンすれば自動で可視化されますし、画面も操作しやすいようによく考えられて設計されています。もちろん利用者に適した削減目標の設定、再エネ化やカーボンオフセットなど、CO2排出量削減への取り組みにも役立ちます。最初から最後までワンストップで対応できるのが強みのクラウドサービスです。
カーボンオフセットクラウド
カーボンオフセットクラウドは、その名称からわかる通りカーボンオフセットに特化したクラウドサービスです。カーボンオフセットとは、商品・サービスの製造や販売時に排出されるGHGを、別の形で相殺して埋め合わせるシステムのことです。カーボンニュートラルの概念に基づいたサービスです。
特に専門的な知識は不要ですし、GHG排出量の計算とクレジット購入を即時実行してくれます。また、GHG削減が確実に約束されたクレジットを購入するため、安心して利用できるのも魅力です。削減状況は追跡できますし、第三者の検証もされています。
利用することで商品やサービスをサステナビリティの観点で明確に差別化できますし、カーボンニュートラルを簡単に実行できるのが魅力のクラウドサービスです。
なぜクラウドサービスに注目が集まるのか
先に挙げたクラウドサービスに注目が集まるのは、もちろん相応の理由があります。CO2排出量の可視化・削減の実行・各業種への対応といった理由で、注目を集めています。具体的にどんな理由なのかを詳しく紹介します。
CO2排出量の可視化ができる
カーボンニュートラルのための工数を削減するには、まずCO2排出量を可視化する必要があります。各クラウドサービスはCO2排出量の可視化ができるため、着々と導入が進んでいます。しかも、AI技術の有効活用によって自動計算されるので、人による手間がかかりません。
CO2削減を最適な方法で実行
クラウドサービスを導入すれば、CO2削減に向けて何をすれば良いのかで悩みません。最適な方法で実行するため、迷うことなくカーボンニュートラルを目指せます。シンプルに無駄なく削減に取り組めるのが、クラウドサービスの強みです。
さまざまな業種に対応可能
農業・製造業・金融業など、クラウドサービスはさまざまな業種に対応可能です。カーボンニュートラルは全業種の課題なので、さまざまな業種に対応できないといけません。各業界でクラウドサービスの導入が始まっています。
クラウドサービスの業務提携事例を解説
クラウドサービスの動きは活発化していて、業務提携する事例が少なくありません。たとえば請求書受領サービスの「Bill One」と、CO2排出量可視化サービスの「e-dash」が業務提携しています。どのような提携なのかを紹介します。
請求書受領サービス「Bill One」とCO2排出量可視化サービスの「e-dash」
請求書受領サービスの「Bill One」は、Sansanが提供しています。一方のCO2排出量可視化サービスの「e-dash」は、e-dashが提供しています。両サービスが業務提携した理由と、提携で期待できることを見ていきましょう。
提携した理由とは
両サービスが提携した理由は、エネルギーに関連した請求書のデータを「e-dash」で可視化することで、CO2排出量の改善に活かせるからです。この提携から、両社がカーボンニュートラルの実現に前向きな姿勢を取っていることがわかります。
また、カーボンニュートラルを社会的な責務ととらえて積極的に実現しようとする企業の背中を押せるのも、両社が提携した理由です。
提携によるメリットとは
提携により、CO2排出量のチェックがさらにスムーズにできるようになりました。これまで「e-dash」でCO2を可視化するには、請求書をアップロードしなければいけませんでした。ですが、両社が提携したことでアップロードが不要となり、クラウドサービスでシームレスにチェックできるようになりました。作業が効率化されたので、両社のユーザーにとってかゆい所に手が届いた提携だといえるでしょう。
まとめ
各企業から注目されて人気を集めている、カーボンニュートラルのためのクラウドサービスについて紹介しました。各業界はDXが進んでいますが、同時に消費電力の増加という課題も抱えています。その課題を解決するために役立つのがクラウドサービスで、CO2排出量の可視化・レポート・削減の実行などが可能です。
また、Sansanの「Bill One」とe-dashの「e-dash」が業務提携した事例についても紹介しました。この業務提携はカーボンニュートラルの工数を減らし、負担を軽減するのが目的です。事例の業務提携からもわかるように、クラウドサービスの動きは活発化しています。今後もさらに利用が拡大する見込みです。
この記事の執筆・監修者
Aidiot編集部「BtoB領域の脳と心臓になる」をビジョンに、データを活用したアルゴリズムやソフトウェアの提供を行う株式会社アイディオットの編集部。AI・データを扱うエンジニアや日本を代表する大手企業担当者をカウンターパートにするビジネスサイドのスタッフが記事を執筆・監修。近年、活用が進んでいるAIやDX、カーボンニュートラルなどのトピックを分かりやすく解説します。
