脱炭素化とは
国内外を問わず脱炭素化の気運が高まっていますが、そもそも脱炭素化とは何でしょうか。脱炭素化は、環境問題に向き合う際の重要なキーワードです。脱炭素の意味と脱炭素化社会にスポットを当ててそれぞれ解説します。
脱炭素化の意味
脱炭素化とは、世界中で幅広く活用されている石油や石炭などの化石燃料をなるべく使用せず、CO2をはじめとした温室効果ガスの排出を抑制することです。温室効果ガスは、地球温暖化の主な原因とされています。もしも脱炭素化に取り組まなければ、現在よりさらに地球温暖化が進行しかねません。
地球温暖化が原因とみられる異常気象は、もはやめずらしくなくなりました。ゲリラ豪雨、大型台風の発生、竜巻、雹、大雪などの異常気象が頻発している状況です。世界各国に甚大な被害をもたらしている異常気象を食い止めるため、一刻も早く脱炭素化を実現しなければなりません。
脱炭素化社会
脱炭素化を実現するには、脱炭素化社会の構築が必要不可欠です。脱炭素化社会とは、温室効果ガスの排出量から吸収量を差し引き、その値を実質ゼロにしていく社会のことです。脱炭素化社会が実現すれば温室効果ガスが今以上の量にはならないため、地球温暖化に歯止めをかけられます。
脱炭素化社会の実現には自治体・企業・住民など、地球で活動するすべての団体および個人の力が必要です。すべての団体および個人が、脱炭素化社会の実現に向けて努力しなければいけません。
日本では2020年10月に当時の菅首相が、脱炭素化社会に対する所信表明をおこないました。脱炭素化社会の実現に向け、多くの人が動き出しています。
脱炭素化社会移行における企業課題
脱炭素化社会へ移行する過程で、企業はいくつかの課題を抱えています。それは働き方改革・IT環境導入・設備変更などの課題です。企業はこれらの課題と向き合い解決しなければいけません。どんな課題なのかを見ていきましょう。
働き方改革
脱炭素化社会へ移行するなら、従業員の働き方改革を避けては通れません。リモートワークやペーパーレス化などの働き方改革を、積極的に実施する必要があります。
リモートワークを導入すれば、オフィスを縮小化できます。オフィスを維持するための資源を最小限に抑えられますし、消費電力も削減できます。また、オフィスに出社しないので、交通機関を利用するエネルギーもカットできます。
ペーパーレス化が進めば、限りある資源を有効活用できます。紙は最低限の量だけ用意しておけばOKですし、廃棄ゴミも減少させられます。
ただ、働き方改革を実施するのは組織体系の変更や各種手続きなどに手間と労力がかかりますので、そう簡単には解決できない課題です。
IT環境導入
サーバーを仮想化によって集約させたりクラウドを活用したりなど、IT環境を導入することで脱炭素化社会に一歩近付きます。サーバーのリソースが最適化されれば、無駄に電力を消費しません。
ですが、IT環境の導入が脱炭素化に効果的とわかっていても、なかなか踏み切れない企業は多いです。なぜなら状況を大きく変化させるのは、小さくないリスクがともなうからです。現状を冷静に分析しつつ、どこかのタイミングで思い切って踏み切る必要があります。
設備変更
企業で使用している設備の変更は、比較的実行しやすい脱炭素化への取り組みです。普段使用しているパソコンや複合機を省エネタイプの製品にリプレースする、省エネのLED照明に取り換える、再生可能エネルギーの電力会社に契約を切り替えるなどが、設備変更による脱炭素化です。
設備変更はわかりやすい取り組みですが、それでも手続きや手間を面倒に感じて腰が重い企業もあります。設備変更で脱炭素化をアピールすればステークホルダーに好印象を与えられるのですが、なかなか進まない企業も少なくないのが現状です。
脱炭素と相性がいいクラウド
脱炭素と相性がいいサービスといえば、すでに定着してきているクラウドが代表的です。クラウドはデータセンターの電力削減・リソースの有効活用・クリーン電力といったメリットがあります。クラウドの魅力について紹介します。
データセンターの消費電力削減
クラウドサービスを提供する事業者は、大規模なデータセンターを設置しているのが一般的です。スケールメリットを最大限活かし、無駄なく効率的にユーザーにサービスを提供しています。そのためデータセンターの電力消費も無駄がなく、全体的に削減されています。企業が個別にデータを管理するよりも、クラウドを利用したほうが脱炭素に貢献できます。
リソースを必要なときに活用
クラウドサービスは、必要なときに必要な分だけリソースを提供するのが特徴です。不要なときは電源をオフにするので、無駄に電力を消費しません。エネルギーもコストも削減できます。定常的にリソースを確保する必要がないため、消費電力を抑えられます。
再生可能エネルギー発電
サービスを提供するクラウド事業者次第ではあるものの、クラウド事業者はクリーン電力で運営しているケースがめずらしくありません。たとえば世界的に有名な企業のGoogleは、2017年から再生可能エネルギー電力を採用しています。再生可能エネルギーなのでCO2を排出しないため、脱炭素化を実現できます。
脱炭素化するために必要なこと
脱炭素化するためには、どんなことが必要なのでしょうか。さまざまな考え方がありますが、まず意識を向けたいのはエネルギー効率の改善と、再生可能エネルギーの積極的な導入です。なぜこの2つが必要なのかを解説します。
エネルギー効率を改善
脱炭素化を実現するには、限りあるエネルギーを効率的に利用することが大事です。エネルギーを非効率的に消費する製品は、改善を急がなければいけません。脱炭素を実現するために、各メーカーがエネルギー効率を重視した製品を次々と開発しています。これらの省エネ製品が多くの企業や家庭に導入されれば、脱炭素化が現実味を帯びてきます。
すでに多くの人が現代の便利な生活に慣れ切っているため、エネルギーを一切使用しない不便な生活にはなかなか戻れません。その現状を真正面から受け止め、エネルギー効率を改善させる方向に舵を切るのが現実的な選択です。
製品・インフラ・交通など、エネルギー効率は年々改善されています。今よりもさらに改善が進めば、より少ないエネルギーで今と同じことができます。エネルギー効率を追求していく試みは、脱炭素化を実現するために必要なことです。
再生可能エネルギーを積極的に導入する
再生可能エネルギーは、脱炭素化の実現に向けて欠かせないエネルギーです。今の日本の発電は火力に頼っていますが、電力の構成比率を火力から再生可能エネルギーに切り替えれば脱炭素化に大きく前進します。
いくら再生可能エネルギーによる発電が普及しても契約されなければ意味がないので、積極的に導入するように意識を切り替えなければいけません。そのためには異常気象が続く今の状況に危機感を抱き、脱炭素化に向けて自分に何ができるのかを真剣に考えることが大事です。あまりにも大きなテーマなので「自分は何もできない」と無力感を覚えるかもしれませんが、再生可能エネルギーの導入は立派な脱炭素化です。
以前と比べて、今は再生可能エネルギーを提供する電力事業者が増えました。大手の電力事業者は必ずしも再生可能エネルギーで発電しているわけではないため、思い切って切り替えることを検討する必要があります。普段使用しているエネルギーを再生可能エネルギーに切り替えることが、脱炭素化のための有効的な対策です。
まとめ
脱炭素化の実現に向けて欠かせない、クラウドの活用について紹介しました。クラウドの活用は消費電力削減・リソースの有効活用・再生可能エネルギー発電など、脱炭素化との相性がいいです。これらのメリットがあるので、クラウドは積極的に導入すべきです。
働き方改革・IT環境導入・設備変更など、脱炭素社会の実現に向けて企業はいくつかの課題を抱えています。ですが、脱炭素社会は必ず実現しなければならないため、どの企業も懸命に努力しています。
この記事の執筆・監修者
Aidiot編集部「BtoB領域の脳と心臓になる」をビジョンに、データを活用したアルゴリズムやソフトウェアの提供を行う株式会社アイディオットの編集部。AI・データを扱うエンジニアや日本を代表する大手企業担当者をカウンターパートにするビジネスサイドのスタッフが記事を執筆・監修。近年、活用が進んでいるAIやDX、カーボンニュートラルなどのトピックを分かりやすく解説します。
