最近話題のメタバースとは何か詳しく知らない方も多いでしょう。現在、メタバースは多くの企業から新たなビジネスとして注目されています。
「メタバースとは何？」
「メタバースを活用したメリットあるの？」と悩んでいる方もいるかもしれません。
本記事ではメタバースを活用したビジネスについて徹底解説しています。メタバースを活用したビジネスに興味がある方は参考にしてください。
メタバースを活用したビジネスとは
メタバースとは現実同様に時間が流れる仮想空間です。現実世界に限りなく近い状態で活動できるため多くのユーザーがゲームなどを利用しています。メタバースは新たなプラットフォームとして企業から注目度は高いです。
メタバースでのビジネスの概要
メタバースのユーザーはアバターと呼ばれて、ユーザーの分身として自由に仮想空間で行動ができます。
メタバース内は現実世界に近いので、現実と同様に買い物や商売も可能です。メタバースを活用すれば、新規事業も展開ができ、マーケティングもできます。既に東京ガールズコレクションなど開催しているイベントも多いです。
また、バーチャル会議やバーチャル展示会も開催できるため、企業内のコミュニケーションを円滑にすることもできます。
メタバースをビジネスに活用するメリット
メタバースは活用すれば新しいマーケティング手法が可能です。例えば、ゲームのロード中に広告を表示するなど、ゲーム内のアバターの服などをプレゼントすることで、現実世界での購買を促せます。
メタバースは大規模なイベントも開催できます。従来のイベントは人数制限があり、開催地から遠い人は参加が困難でしたが、メタバース内でイベントを開催すれば、場所や人数制限が関係ないのでイベントを自由に開催が可能です。
その他も、企業内のコミュニケーションを円滑にできます。新型コロナウイルス感染拡大防止のために、多くの企業はテレワークを導入しました。
テレワークだけではコミュニケーションが上手く取れず、仕事のストレスが増えた人も多いです。バーチャル会議はテレワークと比較しても現実に近い状態で会議などに参加が可能です。
また、メタバース空間で同僚と雑談など、コミュニケーションを取ることで仕事のストレスを発散されます。メタバースは新規事業やメーケティングだけではなく、企業内のコミュニケーションも円滑にできるため、利便性は高いです。
メタバースをビジネスに活用するデメリット
メタバースを活用するには設備コストが掛かります。
導入する際に必要なのが、「メタバースのサービス」「VRのゴーグル」「VRに対応したデバイス」です。個人的に遊ぶ目的であれば、安い価格でも問題はありませんが、ビジネスに活用するには性能がいいのを用意しなくてはなりません。
また、社員全員分用意すると多額の費用が必要です。メタバースはインターネット上でリアルのようなコミュニケーションが取れます。新型コロナウイルス感染拡大防止のため、利便性が高いといえるでしょう。
ただ、メタバースで過ごす時間が長くなると、現実世界でのコミュニュケーションが難しくなり、メ依存してしまうと懸念されています。
そのためにもメタバースとは適度な距離を保ち利用しなくてはいけません。
メタバースでのビジネス活用事例
メタバースを活用したビジネスのメリット・デメリットついて解説してきました。
メタバースは、新たなビジネスやマーケティングに活用できます。ただ、費用が高く、依存の問題もあるので利用には注意が必要です。
ここでは、実際の事例を解説していきます。利用を検討されている方は、活用事例を知ればより深く、メタバースを理解できますので参考にしてください。
仮想空間での店舗運営
三越伊勢丹は2021年3月にVRアプリ「REV WORLDS」事業の運営を開始しました。24時間どこからでもスマホでアクセスが可能です。
メタバース内では新宿東口の街の一部と伊勢丹新宿本店が再現されています。アプリ内でお客様と会話を楽しむことができ、実際の商品を購入することが可能です。
また、2021年11月には「バーチャルファッションショー」が開催されました。このファッションショーには約800人のユーザーが来場されています。ショーで紹介された商品は実際の商品購入にも繋がり、高い商品だと20万円の服が売れた事例もありました。
従来のECとは違い、新しいオンラインストアとして今後も注目度が高いです。
バーチャルマーケットへの出展
「VRChat」はVR空間上で多くのユーザーとコミュニケーションを楽しめるサービスです。
「VRChat」はメタバースを活用したECで事例として「バーチャルマーケット」が挙げられます。バーチャルマーケットは「VRChat」内で作られた最大規模のマーケットです。
ユーザーは「VRChat」内で個人や企業は商品を出店ができます。既に、有名企業のセブンイレブンなど出店している企業は８０社以上です。
バーチャル上で出店している企業の商品を入手できます。バーチャル上に存在する商品を現実でも購入が可能です。
また、バーチャルマーケット内でイベントが行われており、多くのユーザーが利用しています。今後もバーチャルマーケット内のイベントに注目が集まるでしょう。
自治体と連携したイベントの開催
メタバースは自治体と連携したイベントも開催しています。渋谷区が公認した「バーチャル渋谷」はKDDIが中心となって提供している仮想空間プラットフォームです。
スマホアプリを通してバーチャル渋谷にアクセスができ、仮想空間上で再現された渋谷の街並みを満喫できます。バーチャル渋谷では定期的にイベントが開催されており、利用しているユーザーも多いです。
直接商品を売買ができませんが、イベントで人を集客できるとして注目されています。
メタバースでのビジネスにおける課題
メタバースを活用した事例について説明してきました。ここではメタバースの課題について解説していきます。
前例が少ない
メタバースを活用している企業はまだまだ多くありません。成功事例も失敗事例も情報が少なく、ビジネスに活用するのが難しいでしょう。
そのため、メタバースを導入してもビジネスの検討や検証の労力が大きくなります。
法規制の遅れによりビジネス展開の範囲が不明確
メタバースは法的ルールが整備されていません。そのため、メタバース内で詐欺に遭遇しても、対応がしてくれない場合があります。
また、バーチャル内で購入した商品がトラブルで消失した場合も運営者にその商品を返還することは難しいです。ただ、2021年11月にメタバース内の法整備を進めるために「バーチャルコンソーシアム」ができました。
今後メタバースで運営していく中での必要なルールやコンプライアンスなどのガイドライン策定を進めていきます。
低価格なVR機器の普及が必須
メタバースを利用するためにはVR機器が必要です。現在、VR機器は価格が高いため、利用できる人や企業も限られています。低価格なVR機器が普及すれば、メタバースの利用者も多くなるでしょう。
メタバースでのビジネスの将来性
メタバースでのビジネスの将来性は無限大です。現時点でもメタバースを活用したビジネスモデルは多数存在しています。今後もメタバースを活用したビジネスはますます増えていくでしょう。メタバースでの将来性をいち早く察知して投資を行うことが必要です。
既にさまざまな業界からメタバースに参入している企業が多く市場規模も拡大しつつあります。まだ、法的整備や高額な取引が増加しているなど課題も多数存在しますので、法的整備が整えば、利用者も増えていく可能性が高いです。
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まとめ
今回はメタバースを活用したビジネスについて解説してきました。メタバースをビジネスに活用すれば、新しいマーケティング手法を開発できたり、新規事業を展開できたりできます。
ただ、設備コストが掛かることや依存性が高い問題もあり、法的ルールが未整備など、課題が多いです。しかし、メタバースには多くの企業が参入しています。
市場規模も拡大しつつあるため、今後もメタバースから目が話せないでしょう。
この記事の執筆・監修者
Aidiot編集部「BtoB領域の脳と心臓になる」をビジョンに、データを活用したアルゴリズムやソフトウェアの提供を行う株式会社アイディオットの編集部。AI・データを扱うエンジニアや日本を代表する大手企業担当者をカウンターパートにするビジネスサイドのスタッフが記事を執筆・監修。近年、活用が進んでいるAIやDX、カーボンニュートラルなどのトピックを分かりやすく解説します。
