2050年脱炭素化実現へ
温室効果ガスが原因の地球温暖化を食い止めるために、2050年までには脱炭素化を実現させる必要があります。脱炭素社会の実現に向け、世界中がアクションを起こしています。脱炭素化の概要について紹介します。
脱炭素とは
近頃は各メディアから、脱炭素という言葉を見聞きする機会が多くなりました。脱炭素とは、温室効果ガスの一種である二酸化炭素の排出量を実質ゼロにすることです。
二酸化炭素は地球温暖化の原因とされています。地球温暖化は異常気象・干ばつ・海面の上昇などの悪影響を及ぼしますので、一刻も早く食い止めなければなりません。脱炭素は世界規模で取り組むべき重大なテーマです。
脱炭素社会実現へ
二酸化炭素の排出量が実質ゼロの社会のことを、一般的に脱炭素社会と呼びます。世界中の国々と足並みを揃えるように、日本も脱炭素社会の実現を目指しています。2020年10月には、当時の菅総理が「2050年までに脱炭素社会を実現する」と、所信表明演説の中で脱炭素に対するスタンスを宣言しました。
環境省も2050年までに年間排出量12億トン以上の温室効果ガス排出量を実質ゼロにすることを当面の目標に定め、産業や社会の抜本的な改革に取り組んでいます。脱炭素社会実現におけるキーワードの実質ゼロとは、カーボンニュートラルの概念に基づいています。カーボンニュートラルとは、二酸化炭素の排出量と吸収量の差し引きをゼロにし、排出量を実質ゼロにする考え方のことです。
脱炭素化を進める理由
世界各国が脱炭素化を進めるのには、もちろん理由があります。主な理由は2つで、温室効果ガスの削減と化石燃料の枯渇です。どういうことなのか、脱炭素化を進める理由について詳しく解説します。
温室効果ガスの削減が必要
18世紀に産業革命が起こりましたが、産業革命を機に人の二酸化炭素排出量は急激に増加しました。石炭や石油といった化石燃料を大量に燃焼させたのが原因です。二酸化炭素は地表の熱が地球外に流れるのを妨害する温室効果ガスなので、増加すればするほど地球温暖化に拍車をかけます。
地球温暖化は、地球に異常気象・干ばつ・海面の上昇などの悪影響を及ぼします。環境を破壊するため、人の生活を脅かします。このままでは地球に人が住めなくなりかねません。そのため地球温暖化を一刻も早く食い止めることは急務で、脱炭素に向け世界各国がさまざまなアクションを起こしています。
石油など化石燃料の枯渇
人が当たり前のように使っている石炭や石油といった化石燃料ですが、近い将来枯渇すると予測されています。いつまでも無限に採掘できるわけではなく、石油は約50年、石炭は約130年で枯渇する見込みです。いつか枯渇する化石燃料に頼った社会はリスクが大きいので、化石燃料以外のエネルギー源を今のうちに見つけておく必要があります。化石燃料を燃焼させれば二酸化炭素が排出されてしまいますし、サステナブルな社会を築くためには代替エネルギーの確保がキーポイントです。
脱炭素実現のためにコンサルを受ける理由
企業によっては、脱炭素実現のためにコンサルを受けることがあります。コンサルを受ける理由は、二酸化炭素排出量削減の実現と今後脱炭素技術が必要だからです。それぞれの理由について詳しく見ていきます。
今後二酸化炭素排出量削減が必要なため
二酸化炭素排出量の増加にともない、自然環境が破壊されています。さまざまな汚染・資源の枯渇・異常気象などが環境破壊の代表的な例です。このような状況を食い止めるためには、今後二酸化炭素排出量を大幅に削減しなければいけません。
ただ、今まで二酸化炭素排出量削減に取り組んでこなかった企業は、削減のノウハウが何もありません。そこで、ノウハウを持つ企業からコンサルを受けて、二酸化炭素排出量削減を確実に実現しようとしています。
右も左もわからない状態でやみくもに取り組んだのでは、理想とする結果にならない可能性が高いです。コンサルを受ければ正しい方向へと導いてもらえますので、二酸化炭素排出量を確実に削減できます。
今後脱炭素技術が必要になるため
企業がコンサルを受けるもう1つの理由は、今後の活動を続けるうえで脱炭素技術が必要不可欠だからです。脱炭素やカーボンニュートラルは2050年までの達成を目標に定めていますが、仮に達成できたとしても脱炭素への取り組みは終わりません。サステナブルな社会を築くためには、脱炭素に永続的に取り組むことが大前提です。つまり、企業が脱炭素技術をしっかり取り入れることが大切です。今後企業が活動を続ける限り脱炭素技術は必要なため、早い段階からコンサルを受ける場合があります。
コンサルの流れを解説
企業が脱炭素のコンサルを受ける場合に、どんな流れで進むのかを紹介します。コンサルの流れは、主に3つのステップに分けられます。それは問い合わせ・相談・契約です。それぞれのステップについて解説します。
ホームページや電話で問い合わせ
最初のステップは、コンサル企業とコンタクトを取ることです。ネットなどで調べてコンサル企業のことを知ったら、ホームページや電話などで問い合わせましょう。問い合わせるとコンサルについて教えてくれますので、案内を聞いて興味を持ったら次のステップの相談へと進みます。
自社の現状を相談
次は自社がどのような現状でどうしていきたいのかを、具体的に相談するステップです。相談をしてみて、自社にコンサルが合うかどうかを冷静に判断します。また、コンサルにかかる費用や完了までの期間なども、この時にあわせて確認してください。
契約
もしも自社に合っていると判断したら、最後はコンサルを契約するステップです。契約したら基本的に後戻りできませんので、慎重な判断を心がけましょう。一言にコンサル企業といっても玉石混交なので、しっかりと見極めることが大事です。
脱炭素化コンサル企業を紹介
最後に脱炭素化コンサル企業について紹介します。紹介するのは、みんな電力・Waara・パシフィックコンサルティングです。もしもコンサルを検討している場合は、これらのコンサル企業を参考にしてみてください。
みんな電力
みんな電力は、再エネ100％の顔の見える電力を供給する企業です。2021年8月にカジノン・電巧社・トヨコ―と協業し、脱炭素トータルソリューションサービスを提供すると発表しました。
脱炭素経営を目指す企業などをターゲットに、ロードマップのプランニングからエネルギーの具体的な調達方法についてサポートします。
Waara
Waaraは「気候で未来を創る」をモットーに、脱炭素対策を全般的にサポートする企業です。脱炭素経営のコンサル・再エネの導入支援・カーボン・オフセット支援などが主な事業です。申し込みや問い合わせなどは、公式ホームページから随時受け付けています。
パシフィックコンサルティング
パシフィックコンサルティングは、建築・地盤・環境・エネルギーなど多岐に渡って事業を展開している企業です。特に環境・エネルギー分野では、脱炭素および自然共生社会の実現に向けたさまざまなソリューションを提供しています。
脱炭素化・気候変動対策はもちろんのこと、カーボンニュートラル、再エネ事業、環境調査などのコンサルをおこなっています。コンサル実績が豊富なので、心強いパートナーとなってくれることは間違いありません。脱炭素を実現する際のさまざまな課題の解決に、惜しみなく力を貸してくれます。
まとめ
脱炭素強化のために必要不可欠なコンサルとは何なのかを詳しく解説しました。2020年に国内で脱炭素化が宣言されたことからもわかるように、脱炭素は国全体で取り組むべき課題です。宣言を受け企業などが脱炭素に取り組もうとしていますが、ノウハウがないと理想通りに進められません。そこで注目を集めているのが、脱炭素のコンサル企業です。コンサル企業は脱炭素のノウハウを持っているので、コンサルを受けることで脱炭素実現の可能性が高くなります。
この記事の執筆・監修者
Aidiot編集部「BtoB領域の脳と心臓になる」をビジョンに、データを活用したアルゴリズムやソフトウェアの提供を行う株式会社アイディオットの編集部。AI・データを扱うエンジニアや日本を代表する大手企業担当者をカウンターパートにするビジネスサイドのスタッフが記事を執筆・監修。近年、活用が進んでいるAIやDX、カーボンニュートラルなどのトピックを分かりやすく解説します。
